日本の献血者数・献血率の統計|年間約500万人・献血率6.2%

公開 2026/08/22・更新 2026/10/10

献血する人は多い?少ない?——公的統計で見ると、日本の現在地がはっきり分かります。令和7年(2025年)の延べ献血者数は約499万人、献血可能な年齢層に対する献血率は6.2%(男性8.6%・女性3.7%)。年代別では50代が最多(31.7%)で、10〜30代は減少傾向です。一方、輸血を受ける人の約85%は50歳以上。「使う人は増え、支える人は減る」構図が、統計から見えてきます。
⚡ 30秒でわかる要点
📑 目次
  1. 年間の献血者数は延べ約500万人
  2. 献血率は6.2%——「16人に1人」
  3. 年代別:50代が最多、若年層は減少傾向
  4. 使う側は高齢者、支える側は現役世代
  5. 推移:献血者数は減っても供給は保たれている
  6. 統計の見方
  7. あなたの1回が統計を変える
  8. よくある質問

年間の献血者数は延べ約500万人

日本赤十字社の「血液事業の現状 令和7年統計表」によると、令和7年(2025年)の延べ献血者数は全国で約499万人(4,988,605人・前年比99.5%)。令和6年は約501万人(5,013,064人・男性約355万人/女性約146万人)でした。献血を申し込んだ人は令和7年で5,495,640人、そのうち507,035人(申込者の9.2%)は問診や事前検査の結果、採血に至っていません(令和6年は9.6%。献血を断られる理由)。厚生労働省の資料でも、令和6年度の総献血者数は約498万7千人とされています(暦年と年度で集計期間が異なるため数字がわずかに違います)。輸血用血液製剤の供給は年間約1,737万本(200mL換算)にのぼります。「延べ」なので、同じ人が年に複数回献血した分を含みます。実人数はこれより少なく、成分献血を頻繁に行う人が延べ数を押し上げています。

献血率は6.2%——「16人に1人」

令和7年・日本赤十字社統計。献血率=延べ献血者数÷献血可能年齢(16〜69歳)人口
献血率解説
全体6.2%16〜69歳の約16人に1人が年に1回献血している計算
男性8.6%(令和6年は8.7%)体重・ヘモグロビン基準を満たしやすく、400mLの年間回数も多い
女性3.7%ヘモグロビン基準で見送りが多い、妊娠・出産で献血できない期間がある、年間回数の上限が少ない

男女差が大きいのは、女性が体重・ヘモグロビン基準で献血できないケースが多いことも影響しています。献血率は延べ数を分母の人口で割っているため、「6.2%の人が献血している」ではなく「人口の6.2%に相当する延べ献血があった」という意味です(女性の献血ガイド)。

年代別:50代が最多、若年層は減少傾向

年代別の献血者。人数は令和6年度の延べ数(概数)、割合は令和7年の日本赤十字社統計
年代献血者数(令和6年度)割合(令和7年)傾向
10代(16〜19歳)約21万人4.3%長期的に減少。令和5年度比では微増
20代約66万人13.1%減少傾向。20代前半で献血率が下がる
30代約71万人14.0%減少傾向
40代約109万人21.0%横ばい〜微減
50代約157万人31.7%最多。50代後半から献血率が上がる
60代約75万人15.9%65〜69歳は60〜64歳に献血経験がある人のみ

年齢別の献血率は20代前半で減少し、50代後半から増加する傾向が指摘されており、若い世代の献血離れが大きな課題です。10代は令和5年度比で微増しており、学校献血や若年層向けキャンペーンの効果が期待されています(高校生の献血・大学生の献血)。

使う側は高齢者、支える側は現役世代

日本赤十字社によると、輸血用血液製剤を使用する方の約85%は50歳以上。がんの治療や手術で輸血が必要になるのは高齢の患者さんが多いためです。一方、献血者のうち50歳未満は約半数(令和7年で52.4%、令和6年は54.0%)で、その割合は前年より下がっています。少子高齢化が進むと「使う人が増えて、支える人が減る」構図が強まるため、将来の安定供給には若い世代の参加が欠かせません。日本赤十字社は、現在の献血率が続いた場合に将来的な血液不足が起こりうると試算し、若年層への働きかけを強めています(献血された血液はどう使われる?・国の献血推進計画)。

推移:献血者数は減っても供給は保たれている

延べ献血者数はピークだった1980年代後半の約870万人から大きく減りましたが、輸血用血液の供給は保たれています。理由は、400mL献血と成分献血の普及です。かつては200mL献血が中心で人数が必要でしたが、現在は1人あたりの献血量が増え、成分献血で必要な成分だけを効率的に集められるようになりました。医療側でも輸血の適正使用が進み、必要な血液量の伸びが抑えられています。つまり「献血者数の減少=すぐに血液不足」ではありませんが、若年層の減少が続けば将来の供給を支える層が薄くなります(日本の献血の歴史)。

統計の見方

最新の統計は日本赤十字社の「血液事業統計」と厚生労働省の「血液事業報告」で公開されています。献血者数・献血率・年代別の割合は令和7年(2025年)、年代別の人数は令和6年度の数値です。

あなたの1回が統計を変える

年間約500万人と聞くと多く感じますが、裏返せば約94%の人は献血していません。献血率が1ポイント上がれば、延べ約80万人分の献血が増える計算です。初めての方は「初めての献血ガイド」から。近くの会場は地図ですぐ見つかります(世界の献血事情・献血が不足しやすい時期)。

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よくある質問

Q. 日本では年間何人が献血していますか?
A. 令和7年(2025年)の延べ献血者数は全国で約499万人(4,988,605人)です(日本赤十字社統計)。同じ人の複数回を含む延べ数です。令和6年は約501万人でした。

Q. 日本の献血率はどのくらいですか?
A. 献血可能人口(16〜69歳)に対して6.2%です(令和7年)。男性8.6%・女性3.7%と男女差があります。

Q. どの年代が一番献血していますか?
A. 50代が最多で、令和7年の献血者の31.7%を占めます(令和6年度は約157万人)。若年層(10〜30代)は減少傾向にあり、将来の血液確保の課題になっています。

Q. 献血者が減っているのに血液は足りているのですか?
A. 400mL献血と成分献血の普及で1人あたりの献血量が増え、輸血の適正使用も進んだため供給は保たれています。ただし若年層の減少が続けば将来の供給層が薄くなります。

Q. 輸血を受けるのはどんな人が多いですか?
A. 輸血用血液製剤を使用する方の約85%は50歳以上です。がんの治療や手術で輸血が必要になる高齢の患者さんが多いためです。

Q. なぜ女性の献血率は低いのですか?
A. ヘモグロビン基準で見送りになりやすい、妊娠・出産・授乳で献血できない期間がある、年間回数の上限が少ない、といった理由があります。

📚 この記事の主な根拠(内容確認日 2026/08/22)
※本記事は日本赤十字社・厚生労働省などの公開情報にもとづいています(ページ生成 10/19)。採血基準や延期期間は改定されることがあり、献血の最終的な可否は当日の会場で健診医が判断します。最新情報は日本赤十字社・ラブラッドでご確認ください。

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