災害時の献血｜「直後に殺到」より「継続」が支援になる理由

公開 2026/08/22・更新 2026/09/05

災害直後、献血は「殺到」する

大地震などの後は「被災地のために」と献血希望者が急増します。1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災、2024年の能登半島地震のいずれでも、発災直後に全国の献血ルームに人が集まりました。しかし血液は長期保存ができません。赤血球製剤は採血後28日、血小板製剤はわずか6日で有効期間を迎えます。一度に集まりすぎた血液は、使われる前に期限を迎えてしまう恐れがあるのです。善意が期限切れの廃棄につながることは、血液センターにとっても献血者にとっても避けたい事態です（血液の有効期間）。

公式の呼びかけは「集中せず、継続を」

令和6年能登半島地震の際、石川県赤十字血液センターは「輸血用血液は人工的に造ることができず、また、長期間保存することもできない」としたうえで、「一時的にご協力が集中することのないよう」「ぜひ今後も定期的な献血へのご協力を」と公式に呼びかけました。東日本大震災の際も日本赤十字社は同様に、献血の集中を避け、時期を分散して継続的に協力するよう案内しました。災害支援の気持ちは、数週間〜数か月に分けて続けることで最大の力になります。

災害時も血液が途切れない仕組み

日本赤十字社は「災害時にも血液製剤を円滑に確保・供給するため、各血液センターで必要な血液製剤を備蓄するとともに、全国的に血液需給を調整する体制」をとっています。

被災地で採血できなくても、全国の在庫でカバーする仕組みです。つまり平常時の全国の献血が、そのまま災害への備えになっています。

被災地の献血会場はどうなる？

被災地の献血ルームや献血バスは、建物の安全確認や職員の被災状況、停電・断水により休止することがあります。再開の情報は各血液センターの公式サイトで発信されます。献血マップの日程データは各センターの公式ページから自動収集しているため、公式が更新されれば反映されますが、災害時は公式の発表を直接確認してください。被災地以外の献血ルームは通常どおり運営され、そこでの献血が全国の在庫を通じて被災地を支えます（献血バス日程の調べ方）。

「今すぐできること」と「一番効くこと」

「今すぐ献血したい」という気持ちは尊いものですが、血液センターが求めているのは「今日の殺到」ではなく「数週間後の1回」と「その後の継続」です。ラブラッドで予約すれば、混雑の分散にも協力できます（無理なく続ける頻度・ラブラッドの予約）。

災害後に献血する人が気をつけること

• 被災して生活が変わった方は、睡眠不足・食事の不足・ストレスで見送りや気分不良になりやすい。無理をせず、体調が整ってから。
• 避難所生活で感染症（インフルエンザ、胃腸炎など）にかかった場合は、回復してから。
• けがをした場合、傷が治ってから。破傷風の抗毒素を受けた場合は3か月の延期。
• 災害対応で献血バスの運行や献血ルームの受付時間が変わることがある。事前に確認を。

詳しくは「献血できる条件の一覧」「予防接種・抗毒素と献血」へ。

災害で学んだこと

阪神・淡路大震災や東日本大震災では、発災直後に献血が殺到し、血液センターが受け入れを制限する事態になりました。一方で、数週間後に献血者が減り、在庫が薄くなる時期もありました。この経験から、日本赤十字社は「集中せず、継続を」というメッセージを災害のたびに発信しています。災害支援としての献血は、「今日の1回」より「今年の3回」が確実に役立ちます。次に行けるタイミングは献血マップでどうぞ（献血が不足しやすい時期・献血者数の統計）。

よくある質問

Q. 災害直後に献血に行くべきですか？
A. 気持ちは貴重ですが、血液は長期保存できないため、公式は一時的な集中を避けて定期的・継続的に協力するよう呼びかけています。予約をして時期を分散させるのがおすすめです。

Q. 被災地に血液はどうやって届くのですか？
A. 日本赤十字社は各血液センターでの備蓄と、全国的に血液需給を調整する体制をとっており、被災地で採血できなくても全国の在庫で供給を支えます。

Q. 献血以外にできる支援はありますか？
A. 義援金・救援金などの寄付があります。血液と違って保存期限がなく、直後の支援に向いています。

Q. 災害の何週間後に献血するのがいいですか？
A. 直後に殺到した血液の有効期間が切れる数週間後〜数か月が、供給を支える時期です。ラブラッドで予約して落ち着いたタイミングで献血してください。

Q. 被災地の献血ルームは開いていますか？
A. 建物の安全確認や停電などで休止することがあります。再開情報は各血液センターの公式サイトで確認してください。被災地以外のルームは通常どおりです。

Q. 災害に備えて平時にできることは？
A. 災害と関係なく年2〜3回の定期的な献血を習慣にすることです。血液の備蓄と需給調整は日常の献血で成り立っており、平時にしか備えは作れません。

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