献血後に問題が分かったら？遡及調査と貯留保管のセーフティネット

公開 2026/08/22・更新 2026/09/05

遡及調査（ルックバック）とは

遡及調査は、病原体の存在が疑われた献血者の過去の献血血液や、輸血により感染が疑われた血液製剤の情報を収集し、科学的に分析・評価する仕組みです。国の「血液製剤等に係る遡及調査ガイドライン」にもとづいて日本赤十字社と医療機関が連携して行います。具体的には次の2方向があります。

11年間保管された検体が、この調査の物証になります。原因が献血血液になかったと分かれば献血者は疑いから解放され、あったと分かれば次の患者さんを守れます（検体は11年間保管される）。

血漿は「6か月寝かせて」から出荷される

新鮮凍結血漿（FFP）は有効期間1年のうち、採血後6か月以上「貯留保管」してから供給されます。この待機期間の間に、献血者が後の献血でウイルス陽性になるなど感染リスクが判明した場合、該当する血漿の出庫を差し止められます。ウインドウ期に献血された血液でも、6か月後の再献血で検査陽性になれば、その前の血漿はまだ出荷されていない、という設計です。凍結保存できる血漿ならではの、時間を味方につけた安全対策です。赤血球製剤（28日）や血小板製剤（6日）は有効期間が短いため貯留保管ができず、検体保管と遡及調査でカバーします（血液の有効期間）。

献血者からの「自己申告」も安全網の一部

「問診票の回答を間違えた」「献血後に感染が分かった」「献血後数日で発熱した」——そんなとき、献血者自身が「献血した血液を使わないでほしい」と申し出る仕組み（献血後情報）が公式に用意されています。申告された血液は製造工程から除かれ、すでに出荷されていれば回収・追跡されます。言い出しにくくても、あなたの一報が患者さんを守ります。

1. 献血した血液センターへ電話する（連絡先は献血時の書類や各センターの公式サイト）。
2. 献血した日と会場、献血者コード（わかれば）、申告したい内容を伝える。
3. 血液センターが該当する血液を特定し、出荷停止や回収、必要なら検体の再検査を行う。

連絡したことで責められたり、次回の献血に不利益が生じたりすることはありません。日本赤十字社は問診で事実と異なる回答をすると輸血患者に深刻な影響を及ぼす場合があると明記しており、後からでも申告することが最も大切な協力です（血液センターへの連絡・問診で正直に答える理由）。

献血後情報として連絡してほしい例

• 献血後、数日以内に発熱・下痢・発疹などの感染症を疑う症状が出た。
• 献血後に肝炎、HIV、梅毒などの感染症と診断された。
• 問診の回答に誤りがあった（渡航歴、ピアス、輸血歴、性的接触、薬など）。
• 献血の直前に感染の可能性がある行為があったことを思い出した。
• 家族が献血後に感染症と診断され、自分も感染している可能性がある。

何重もの備えが「輸血の信頼」をつくる

日本の輸血の安全は、この多層防御の積み重ねで支えられています。「検査があるから大丈夫」ではなく、「検査をすり抜けても止められる」設計です（献血血液の安全を守る仕組み・NAT検査とは・輸血の同意で説明される項目）。

よくある質問

Q. 献血のあとで感染に心当たりが出てきたらどうすればいいですか？
A. すぐに献血した血液センターへ電話してください。申告された血液は製造工程から除かれる仕組み（献血後情報）があり、すでに出荷されていれば回収・追跡されます。連絡して責められることはありません。

Q. 血漿の「貯留保管」とは何ですか？
A. 新鮮凍結血漿を採血後6か月以上保管してから供給する仕組みです。その間に献血者の感染リスクが判明した製剤は出庫を差し止められます。

Q. 遡及調査とは何ですか？
A. 病原体の疑いがある献血者の過去の献血や、輸血で感染が疑われた製剤を追跡し、疑いのある製剤を止め、輸血された患者さんに検査と治療を行う仕組みです。国のガイドラインにもとづきます。

Q. 献血後に発熱しました。連絡すべきですか？
A. 献血後数日以内の発熱や感染症を疑う症状は、献血後情報として血液センターに連絡してください。該当する血液の出荷を止めるなど患者さんの安全に直結します。

Q. 連絡すると次の献血に影響しますか？
A. 不利益はありません。感染症が確認された場合は献血できなくなりますが、それは患者さんの安全のためであり、申告そのものが問題になることはありません。

Q. 赤血球や血小板も貯留保管されますか？
A. されません。有効期間が短い（赤血球28日・血小板6日）ため、検体の11年保管と遡及調査でカバーしています。

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